産業

日本東亜共和国の
産業についてご紹介します。

産業革命後早い段階から安定した成長をみせ、現在では世界有数の先進国の一角を占めています。
サービス業などの第三次産業を中心としながらも第一次・第二次産業の自動・機械化を推奨し、食料自給率も高い水準で推移しています。

第一次産業

農業

国土の平野部が少ないために稲作はフロート艦を中心に集約的に行われ、内陸や大陸領土で畑作を行っています。
米を主食とし、その他地域ごとに様々な野菜や果物を生産しています。
またより新鮮な生鮮食品を特に海上生活者に届けるために、プラント艦の開発も進められており、気温や雨量、日射量などの季節・天候変化に左右されることのない食料生産への期待が高まっています。

漁業

広い平野の少ないことから肉ではなく、魚からたんぱく源を補うために古くから漁業が盛んで消費量も多くなっています。
現在でも広い海を持つ地の利を生かしてイワシ・サバ・カツオ・タラ・マグロ・アジ・サンマ・ブリ等を中心に数々の海産物が水揚げされます。
また、養殖業も徐々に広がりを見せてきています。

おもな港

図表掲載予定

林業

日本列島の沈降によって限られた森林でより多くの木材を効率的に得るための研究が進み、木材の自給率は緩やかに上昇を続けています。
近年ではより森林資源を活かすために下草からの肥料精製の研究が進んでいます。

鉱業

日本列島では開国後に石油に代わる燃料として、大量のメタンハイドレートが発見され一時期は輸出大国となっていましたが、その後徐々に国土の沈降が始まり、調査の結果100年後には100m程沈降をするとの結果が示されたために現在では日本列島でのメタンハイドレート採掘は下火となっています。
大陸領土の山東半島では石油や金などが採掘され、南洋諸島でも場所によって特定の資源が産出されるために一定の自給率は確保していますが、エネルギーの多くを他国からの輸入に頼っているという現状です。

▼かつて鉱山の人工島だった長崎県の端島(右)と現在も定住者のいる高島(左)

第二次産業

建設業

日本列島の沈降開始以来、フロート艦の建造という大きな分野が加わり、いかに浮力を最大化しその浮力の中で建築を進められるかなど我が国特有のの高度な技術が求められており、大きな産業となっています。

製造業

「ものづくり大国」化をすすめ、伝統工芸から半導体まで様々な分野で活発な投資がされています。
我が国の中でも比較的安定した成長を見せています。

インフラ業

電気・ガス・水道など社会インフラは国有または府県・市町村郡などすべて公費負担で行われています。
フロート艦へのエネルギー運搬などを含め、基本的にインフラは無料で提供されています。

▼国内最大級の水力発電ダムである黒部ダム

第三次産業

運輸業

運輸業もインフラに含まれるという認識から、基本的にすべての会社が公営となっています。
航空は日本東亜航空、鉄道は東亜国有鉄道、船舶は東亜汽船を国有企業として運営しています。
また、その他各地方の必要に応じて様々な形態の交通インフラが整備されています。
フロート艦が多くを占める地方では特に海上交通が発達しており、東京は世界唯一の海上首都として我が国の中枢となっています。

金融・不動産業

国内外問わず活発な投資が行われ、益々の市場の拡大が進んでいます。
近年では特に情報通信産業への投資が活発化しており、これを政府としても後押ししています。
不動産業界では老朽化したフロート艦の再開発が国家主導のプロジェクトとして数多く進められています

医療・福祉業

基本的には全額公費によって医療福祉を受けることができます。
ここ数十年で高齢化が進んでおり、介護分野が急成長しています。
同時に超高額な先端医療の発展も相まって国家予算の多くをこれらの業種に割いているために大規模な見直しを検討されている業種でもあります。

情報通信業

近年のコンピューター・インターネットの発達に伴って投資が集中し、急激な成長を遂げている分野です。
政府としても国家の様々な分野でのデジタル化を進めており、国民皆番号などの制度が設けられています。
これからも国際競争が激しくなると予測される業種であり、特に重視している業種です。

小売・卸売業

行き過ぎた価格競争を避けるために半年ごとに商品に「目安価格」を提示しています。これは法的拘束力はありませんが、価格・景気の安定に貢献しています。
近年はデジタル空間と融合した商品や商品販売も増加しており、大きく変わりつつある業界です。